
投資法人みらい(3476)の投資主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥39,350です。保有期間の条件は、優待内容と公式案内で確認してください。総合利回りは、優待額や配当予想が確認できる場合に表示します。
- 権利確定月
- 10月
- 最低取得額
- ¥39,350
- 総合利回り
- -
- 長期優待
- なし
もらえる優待
対象ホテルの宿泊料金割引
利用方法
2027年1月中旬から同年12月末まで利用できます。対象ホテル・申込方法は送付される案内状を確認してください。プランにより他の料金が有利な場合があります。
持ち越し・付帯条件の確認
長期優待制度: なし株価指標
NAVは4月末時点。以後の物件入替を反映した時価純資産とは区別します。
- 予想分配・配当利回り(公表12か月分)
- 6.08%
- 利益超過分配を除く利回り
- 6.08%
- NAV倍率
- 0.75倍
2026-05-01 ~ 2026-10-31:1口・1株あたり 1,290.00円(利益超過分配 0.00円を含む)
2026-11-01 ~ 2027-04-30:1口・1株あたり 1,225.00円(利益超過分配 0.00円を含む)
会社公表NAV:54,920.00円(2026-04-30時点)。鑑定評価に基づく参考値で、現在の売却価格を保証するものではありません。
株価:41,350.00円(2026-09-24) 株価の取得元
会社資料1(PDF 2ページ) 会社資料2(PDF 2ページ) 会社資料3
分配・配当は予想であり保証ではありません。利益超過分配のほか、売却益や積立金の取崩しを含む場合もあります。これらの指標だけで割安・割高の点数を付けていません。
基本情報
- 市場
- REIT・ベンチャーファンド・カントリーファンド・インフラファンド
- 業種
- REIT
- 株価
- ¥39,350
- 最低必要口数
- 1口
- 最低取得額
- ¥39,350
- 優待回数
- 2026年10月期(次回以降は都度決定)
※ 株価と最低取得額は 2026年10月2日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 10月
- 権利確定日
- 2026年10月31日
- 長期保有条件
- なし(詳細は持ち越し・付帯条件の確認を参照)
- 更新日
- 2026年9月24日
- 優待ニュース反映
- 2026年9月24日
利回り情報
- 分配金利回り(予想)
- 6.39%
- 優待利回り
- -
- 総合利回り(予想)
- -
- 優待の価値
- -
2026年10月期の予想分配金1口1,290円と2027年4月期の予想分配金1口1,225円(計365日・2,515円)を、2026年9月18日の株価41,500円で除して年換算した概算です。宿泊割引は利用条件で価値が変わるため優待利回りに含めていません。
会社概要
投資法人みらいは、オフィス・商業施設・ホテルなどに投資をおこなっている法人です。この会社に投資する場合は「株式」ではなく、不動産に投資ができる金融商品のひとつである「REIT」というものを買うことになります。 REITは、証券会社で一口数万円から買うことができ、気軽に不動産投資を始められることが魅力です。投資法人みらいは、総合商社の三井物産と不動産投資会社イデラキャピタルがスポンサーに付いているので、スポンサー企業が持つ不動産への投資も見込まれています。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
2026年10月末基準の優待で、くれたけイン等の指定5ホテルに公式サイトから15%割引の宿泊特典を追加します。 / 2024年10月権利分より下記の変更が実施されます。 / TheCOURT株式会社が運営するホテルに宿泊する際の優待割引率が「10%」 → 「15%」に変更されます。
優待関連の開示・ニュース履歴
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月2日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2026年9月24日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月2日株価・最低取得額の基準日です。
- 最新ニュース反映
- 2026年9月24日投資法人みらい、宿泊割引の対象にくれたけインを追加
投資法人みらいは、1口以上を保有する投資主に対象ホテルの宿泊料金割引を提供します。2026年10月末基準の優待では、EN HOTELなどの15%割引、KOKO HOTELSなどの12%割引、スマイルホテルなどの10%割引に加え、くれたけイン等の指定5ホテルで15%割引が新たに利用できます。
今回の優待の有効期間は2027年1月中旬から12月末までです。宿泊料金は日程やプランによって変わり、他のプランのほうが有利な場合もあります。対象ホテル、予約方法、適用条件は投資主へ送られる案内状で確認してください。2027年4月期以降も継続する方針ですが、具体的な条件は今後の開示を待つ必要があります。