GMOフィナンシャルゲート(4051)の株主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥588,000です。継続保有に関する条件:100株以上を6か月以上継続保有(初回の2026年3月末は保有期間を問わない)。総合利回りは、優待額や配当予想が確認できる場合に表示します。
- 権利確定月
- 3月・9月
- 最低取得額
- ¥588,000
- 総合利回り
- -
- 長期優待
- あり
もらえる優待
「GMOフィナンシャルゲート」の株式買付代金をビットコインでキャッシュバック(×年2回)
- 100株 買付代金 × 0.03% 分(上限:10,000円)
- ※2026年3月権利分に限り、継続保有期間は問われません。 ※ビットコインキャッシュバックは、 GMOクリック証券 での取引において、GMOフィナンシャルゲート株の買付代金に「0.03%(小数点以下切り上げ)」を掛けた金額分がキャッシュバックされます。 ※ビットコインキャッシュバックを受け取るには「GMOコイン」に口座開設が必要です。
利用方法
ビットコインキャッシュバックを受け取るには「GMOコイン」に口座開設が必要です。
長期優待の条件
長期優待: あり公式記載
毎年3月31日及び9月30日現在の当社株主名簿に記載または記録され、100株以上を保有し、かつ、継続保有期間が半年以上の株主様を対象といたします。継続保有期間が半年以上とは、当社株主名簿に、同一の株主番号により2回連続(3月末及び9月末)で100株以上の保有を記載または記録されていることをいいます。
出典:公式開示 株主優待制度の導入に関するお知らせ(2026年5月14日確認)
判定条件
3月末・9月末の株主名簿に同一株主番号で100株以上を2回連続記載・記録されることが必要です。1株だけを継続し、権利確定日に100株へ増やすだけでは条件を満たせません。
1株継続+判定日株数の扱い
株主番号継続(1株以上保有)+各判定日に必要株数
2026年3月31日を基準日とする初回の株主優待は、継続保有期間の要件が適用除外です。
株価指標
会社公表の通期予想EPSを使用しています。
- 予想PER
- 26.77倍
- 予想EPS
- 230.50円
- PBR
- 7.33倍
EPS対象期間:2025-10-01 ~ 2026-09-30 / 会社開示(2026-09-10)
計算に使用した株価:6,170.00円(2026-09-24) 株価の取得元
BPS基準日:2026-06-30 / 純資産の出典
実績PERは過去の利益に対する倍率で、今期の見通しを表すものではありません。一時利益や事業再編の影響にも注意して比較してください。予想PERと実績PERは分けて比較します。
基本情報
- 市場
- 東証プライム
- 業種
- 情報・通信業
- 株価
- ¥5,880
- 最低必要株数
- 100株
- 最低取得額
- ¥588,000
- 優待回数
- 2回 /年
※ 株価と最低取得額は 2026年10月2日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 3月・9月
- 権利確定日
- 2026年9月30日
- 長期保有条件
- 100株以上を6か月以上継続保有(初回の2026年3月末は保有期間を問わない)
- 更新日
- 2026年5月14日
利回り情報
- 配当利回り(予想)
- 2.16%
- 優待利回り
- -
- 総合利回り(予想)
- -
- 優待の価値
- -
会社概要
GMOフィナンシャルゲートは、キャッシュレス決済端末を提供している会社です。同端末は、クレジットカード・電子マネー・QRコード決済などのキャッシュレス決済に対応していて、全国の郵便局をはじめ、さまざまな業種に導入されています また、自動販売機・券売機・駐車場の精算機などに組み込める「組込型決済端末」も取り扱っていて、各種自動機器のキャッシュレス対応を実現。売上データの収集にも対応しているため、店舗や設備の運用効率化を支援しています。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
現在公開中の優待内容をもとにページを更新しています。
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
一次情報へのリンク
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月2日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2026年5月14日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月2日株価・最低取得額の基準日です。
GMOフィナンシャルゲートの株主優待は、株式買付代金に応じたビットコインのキャッシュバックという、かなりGMOらしい内容です。仕組みとしては少し複雑に見えるかもしれませんが、キャッシュレス決済や金融サービスに強いグループならではの優待と考えると、会社の個性がよく出ています。現物や商品券のような分かりやすさはない一方で、制度そのものが会社の事業イメージと噛み合っているのが面白いところです。
会社はキャッシュレス決済端末を提供し、店舗や自動機器の決済インフラを支える企業です。郵便局や各種店舗、精算機など、普段意識しないところで使われている決済基盤を支えていると考えると、その事業の大きさが見えてきます。現金からキャッシュレスへの流れが進む中で、かなり時代性のある領域を担っている会社です。その延長線上で、株主優待もデジタル資産を使った仕組みになっているのは自然です。
もちろん、優待を使いこなすには証券口座や暗号資産口座の条件をきちんと理解しておく必要があります。そのため、誰にでもおすすめしやすい優待ではありませんが、事業やサービスの世界観に関心がある人には納得感があります。キャッシュレス関連企業としての成長性に加え、グループ色の強い優待をどう受け止めるかがポイントになりそうです。実際に検討する際は、最新の申請手順や対象条件を確認しながら、会社の業績や決済市場の拡大余地もあわせて見ていくとよさそうです。