
ベストワンドットコム(6577)の株主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥132,900です。保有期間の条件は、優待内容と公式案内で確認してください。総合利回りは9.10%です。
- 権利確定月
- 7月
- 最低取得額
- ¥132,900
- 総合利回り
- 9.10%
- 長期優待
- なし
もらえる優待
自社クルーズ旅行商品に使える優待利用割引券(1枚5,000円相当)
利用方法
旅行代金総額10万円以上の旅行商品に対し、10万円ごとに1枚利用できます。
持ち越し・付帯条件の確認
長期優待制度: なし株価指標
有効な通期予想EPSがないため、会社公表の直近通期実績を使用しています。
- 実績PER(直近通期)
- 8.79倍
- 実績EPS(直近通期)
- 154.77円
- PBR
- 1.53倍
EPS対象期間:2025-08-01 ~ 2026-07-31 / 会社開示(2026-09-10)
計算に使用した株価:1,361.00円(2026-09-24) 株価の取得元
BPS基準日:2026-07-31 / 純資産の出典
実績PERは過去の利益に対する倍率で、今期の見通しを表すものではありません。一時利益や事業再編の影響にも注意して比較してください。予想PERと実績PERは分けて比較します。
基本情報
- 市場
- 東証グロース
- 業種
- サービス業
- 株価
- ¥1,329
- 最低必要株数
- 100株
- 最低取得額
- ¥132,900
- 優待回数
- 1回 /年
※ 株価と最低取得額は 2026年10月2日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 7月
- 権利確定日
- 2026年7月31日
- 長期保有条件
- なし(詳細は持ち越し・付帯条件の確認を参照)
- 更新日
- 2026年9月10日
- 優待ニュース反映
- 2026年9月10日
利回り情報
- 配当利回り(予想)
- 1.58%
- 優待利回り
- 7.52%
- 総合利回り(予想)
- 9.10%
- 優待の価値
- ¥10,000
使える主なチェーン・ブランド
- ベストワンクルーズ
会社概要
ベストワンドットコムは、クルーズ旅行の専門サイト「ベストワンクルーズ」を運営している会社です。同サイトでは、空席情報を24時間リアルタイムで確認できるほか、提携旅行会社のツアーも予約できます。 そのほか、豪華客船に特化して紹介・予約受付をおこなう「ファイブスタークルーズ」や、格安のバスツアーを予約できる「ベストワンバスツアー」など、さまざまなニーズに応えるサイトを展開することで、収益の拡大を目指しています。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
2026年7月末権利分を最後にデジタルギフトを廃止し、2027年7月期以降は旅行割引クーポンのみを継続します。 / 2025年7月権利分より、下記の変更が実施されます。 / 優待品が変更され「QUOカード」 → 「デジタルギフト」になります。優待価額や取得基準株数に変更はありません。
優待関連の開示・ニュース履歴
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月2日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2026年9月10日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月2日株価・最低取得額の基準日です。
- 最新ニュース反映
- 2026年9月10日ベストワンドットコム、株主優待のデジタルギフトを廃止
ベストワンドットコムの株主優待は、自社クルーズ旅行商品に使える旅行割引クーポンです。100株以上で年1回の進呈があり、100株では5,000円券2枚、500株では4枚、1,000株では6枚を受け取れます。デジタルギフトは2026年7月末権利分を最後に廃止されるため、2027年7月期以降は旅行割引クーポンだけが残ります。
会社は、クルーズ旅行専門サイト「ベストワンクルーズ」を中心に、豪華客船に特化した予約サイトやバスツアー関連サービスも展開しています。旅行会社の中でもクルーズに軸足を置いており、旅行割引クーポンは自社事業との結びつきが明確な優待です。現在の優待は旅行割引クーポンに一本化されるため、同社取扱商品を実際に利用する人ほど活用しやすい制度です。
実用面では、旅行割引クーポンの利用条件をよく見る必要があります。旅行代金総額10万円以上の対象商品に対して、10万円ごとに5,000円券を1枚使う仕組みなので、誰にとっても使いやすい優待ではありません。一方、クルーズ旅行は一度の費用が大きくなりやすく、実際に利用する人には割引の効果を感じやすい内容です。
会社はデジタルギフトを廃止し、その還元分を配当の充実へ振り向ける方針を示しています。優待だけを見ると用途は旅行に絞られますが、自社サービスとの結びつきは明確になります。汎用ギフトを目的に保有していた場合は、制度変更後の内容が投資目的に合うか見直す必要があります。
実際に検討するときは、割引券の対象商品、併用条件、有効期限を公式案内で確認しておくと安心です。クルーズ旅行を利用する予定がある人には会社らしい優待ですが、旅行を利用しない人には活用しにくい点も含めて判断したい銘柄です。