
マネックスグループ(8698)の株主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥688です。保有期間の条件は、優待内容と公式案内で確認してください。総合利回りは11.74%です。
- 権利確定月
- 3月・9月
- 最低取得額
- ¥688
- 総合利回り
- 11.74%
- 長期優待
- なし
もらえる優待
マネックスポイント(1ポイント1円相当)(×年2回)
利用方法
マネックス証券の総合取引口座と「dアカウント」を連携している株主は、受け取ったマネックスポイントが自動的にdポイントへ変換されます。
持ち越し・付帯条件の確認
長期優待制度: なし株価指標
有効な通期予想EPSがないため、会社公表の直近通期実績を使用しています。
- 実績PER(直近通期)
- 16.49倍
- 実績EPS(直近通期)
- 43.41円
- PBR
- 1.38倍
EPS対象期間:2025-04-01 ~ 2026-03-31 / 会社開示(2026-05-12)
計算に使用した株価:716.00円(2026-09-24) 株価の取得元
BPS基準日:2026-06-30 / 純資産の出典
実績PERは過去の利益に対する倍率で、今期の見通しを表すものではありません。一時利益や事業再編の影響にも注意して比較してください。予想PERと実績PERは分けて比較します。
基本情報
- 市場
- 東証プライム
- 業種
- 証券、商品先物取引業
- 株価
- ¥688
- 最低必要株数
- 1株
- 最低取得額
- ¥688
- 優待回数
- 2回 /年
※ 株価と最低取得額は 2026年10月2日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 3月・9月
- 権利確定日
- 2026年9月30日
- 長期保有条件
- なし(詳細は持ち越し・付帯条件の確認を参照)
- 更新日
- 2025年2月12日
利回り情報
- 配当利回り(予想)
- 4.48%
- 優待利回り
- 7.27%
- 総合利回り(予想)
- 11.74%
- 優待の価値
- ¥50
会社概要
マネックスグループは、金融関連のグループ企業を傘下に持つ金融持株会社です。投資教育、M&A、FXなどさまざまなニーズに応える体制を構築しており、グループ企業の マネックス証券 はネット証券として有名ですね。 2018年には仮想通貨取引所の「コインチェック」を買収し、仮想通貨事業にも参入しました。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
2025年3月権利分より下記の変更が実施されます。 / 優待取得の最低基準株数が「100株」 → 「1株」に変更されます。 / これまで優待ポイントの付与は「現物株式売買手数料に応じたポイント付与」となっていましたが、その条件は廃止されます。これにより、各基準株数区分でもらえる優待ポイントは固定化されます。
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月2日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2025年2月12日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月2日株価・最低取得額の基準日です。
マネックスグループの株主優待は、買物券や食品のように届いてすぐ使うタイプではなく、マネックス証券の利用者にとって使い勝手のよい「マネックスポイント」が受け取れる仕組みになっています。見た目はかなりシンプルですが、この優待の良さは、証券口座を日常的に使っている人ほど実感しやすいところにあります。株式の売買手数料に充てたり、投資信託の買付に使えたりと、証券サービスの中でそのまま活かせるため、現金に近い感覚で受け止めやすい優待です。
特徴的なのは、2025年3月権利分から優待制度が見直され、これまでのように売買手数料の利用状況ではなく、保有株数に応じて定額でポイントが付与される形へ変わったことです。さらに、最低基準株数が100株から1株へ引き下げられたことで、まずは少額で株主優待を試してみたい人でも参加しやすくなりました。1株保有でもポイントが付くという設計は珍しく、優待の入口としてのハードルがかなり低い銘柄といえます。
もちろん、誰にとっても同じように魅力的というわけではありません。公式案内でも、優待の対象になるのはマネックス証券の口座で株式を保有している株主に限られています。つまり、他社証券で保有しているだけでは優待を受け取りにくく、この制度の恩恵を感じやすいのは、もともとマネックス証券を使っている人、あるいは今後その口座を活用したいと考えている人です。逆にいえば、証券口座との相性がそのまま優待の満足度に直結しやすい銘柄でもあります。
会社そのものを見ても、マネックスグループはオンライン証券を中核に、暗号資産や資産運用など個人の金融サービスを広く手がけているグループです。そうした事業内容を考えると、株主優待も「生活品を配る」のではなく、自社グループのサービスと親和性の高いポイントを付与する形なのは自然です。企業のサービスを普段から使っている人にとっては、株主優待が単なるおまけではなく、サービス理解を深めるきっかけにもなりやすい内容です。
実際に検討するときは、最新の基準日、付与時期、対象口座の条件、dアカウント連携時の取り扱いなどを公式の優待案内で確認しておくと安心です。それでも、少額から始めやすく、証券口座でそのまま活かせる優待という意味では、かなり実用的でわかりやすい部類に入ります。日用品の節約を目的に選ぶというより、投資や資産形成の流れの中で自然に使える優待を探している人に向いた銘柄として見ておくと、印象がつかみやすいと思います。