ASNOVA（9223）の株主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥440,000です。継続保有に関する条件：移行後制度案：1年（初回は半年特例）。総合利回りは1.59%です。
- 権利確定月
- 3月
- 最低取得額
- ¥440,000
- 総合利回り
- 1.59%
- 長期優待
- あり
もらえる優待
「ASNOVA×monotomoi」ギフト（年1回・制度案）
利用方法
カタログギフトは、送付される案内や専用サイトに従って掲載商品の中から希望商品を選んで申し込む形式です。申込期限や掲載内容の詳細は案内をご確認ください。
長期優待の条件
長期優待: なし（現行制度）／移行後制度案は継続保有条件あり公式記載
（2）通常の判定2028年3月31日以降は、基準日を含む直近3回の株主名簿に同一の株主番号で連続して記載または記録され、各時点で1,000株以上を保有していることにより、1年以上の継続保有を確認する予定です。
出典:公式開示 株主優待制度に関するお知らせ（2026年9月17日確認）
判定条件
現行のポイント制度は2026年9月分で終了します。移行後の新制度案では1年以上が条件で、通常は3月末・9月末の同一株主番号の記録を3回確認し、1,000株・5,000株の各区分の株数が連続して必要です。
1株継続＋判定日株数の扱い
株主番号継続（1株以上保有）＋各判定日に必要株数
新制度は持株会社の設立後に正式決定する予定です。初回2027年3月分は2026年9月末のASNOVA株500株以上から持株会社株1,000株以上への継続保有を認める経過措置案です。株式移転による番号変更は名簿管理人の情報で連続性を確認する方針です。
株価指標
会社公表の通期予想EPSを使用しています。
EPSが赤字・ゼロのためPERは算出しません。
- 予想PER
- —
- 予想EPS
- -7.96円
- PBR
- 1.50倍
EPS対象期間：2026-04-01 ～ 2027-03-31 ／ 会社開示（2026-08-10）
計算に使用した株価：356.00円（2026-09-24） 株価の取得元
BPS基準日：2026-06-30 ／ 純資産の出典
実績PERは過去の利益に対する倍率で、今期の見通しを表すものではありません。一時利益や事業再編の影響にも注意して比較してください。予想PERと実績PERは分けて比較します。
基本情報
- 市場
- 東証グロース
- 業種
- サービス業
- 株価
- ¥440
- 最低必要株数
- 1000株
- 最低取得額
- ¥440,000
- 優待回数
- 1回 ／年
※ 株価と最低取得額は 2026年10月1日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 3月
- 権利確定日
- 2027年3月31日
- 長期保有条件
- 移行後制度案：1年（初回は半年特例）
- 更新日
- 2026年9月17日
- 優待ニュース反映
- 2026年9月14日
利回り情報
- 配当利回り（予想）
- 0.45%
- 優待利回り
- 1.14%
- 総合利回り（予想）
- 1.59%
- 優待の価値
- ¥5,000
会社概要
ASNOVAは、仮設機材のレンタルをおこなっている会社です。高い安全性能を持ち、少人数でも組立できる「くさび式足場」を主力に、豊富なサイズ・周辺機材を取り扱っています。 全国19か所に拠点を展開することで、さまざまな現場への納品が可能となり、必要なときに必要な分だけ借りられるサービスを実現しています。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
2026年9月14日開示で、現行ポイント優待を2026年9月末で終了し、持株会社で2027年3月末から年1回のカタログ優待へ移行する制度案を公表しました。 / 2024年3月31日を基準日として、株式分割が実施されます。ただし、優待の取得基準株数は据え置かれるため、2024年9月実施分から実質拡充となります（2024年3月は分割前の株数で実施）。
優待関連の開示・ニュース履歴
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
一次情報へのリンク
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月1日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2026年9月17日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月1日株価・最低取得額の基準日です。
- 最新ニュース反映
- 2026年9月14日ASNOVA、現行優待を終了し持株会社で年1回のカタログ優待へ移行方針
ASNOVAの現行プレミアム優待倶楽部は、2026年9月末基準分で終了します。持株会社では、2027年3月末から1,000株以上を1年以上保有する株主へ、5,000円または10,000円相当のカタログ商品を贈る制度案が示されています。
新制度は持株会社成立後の取締役会で正式決定される予定です。初回経過措置と通常時の3回連続記録条件が異なるため、正式決定後の案内も確認してください。