
デジタルプラス(3691)の株主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥1,253,700です。長期優待の対象になるには、保有期間や株数の判定条件を確認しておきたい銘柄です。総合利回りは2.39%です。
- 権利確定月
- 3月
- 最低取得額
- ¥1,253,700
- 総合利回り
- 2.39%
- 長期優待
- あり
もらえる優待
2026年3月権利分まで
自社サービス「デジタルギフト」
- 200株 500円 相当を追加贈呈
自社代表との1on1ランチの権利
- 1,000株 1on1ランチの権利
- ※対象となる株主には、個別に案内があります。
2027年3月権利分から
自社サービス「デジタルギフト」(シェア型)
- 200株 500円 相当を追加贈呈
- ※デジタルギフトは、Amazonギフトカード・QUOカードPay・PayPayなどの中から、お好きなものを選べます。
自社代表との1on1ランチの権利
- 1,000株 1on1ランチの権利
- ※対象となる株主には、個別に案内があります。
利用方法
QUOカードPayは、スマートフォンに表示したバーコードやQRコードで、QUOカードPay加盟店の支払いに利用できるデジタルギフトです。
長期優待の条件
長期優待: あり公式記載
長期保有株主優待は、2単元以上・2年以上で500円分、10単元以上・10年以上で当社代表との1on1ランチの権利を追加。10単元以上・10年以上は2016年3月末日を起点とし、毎年3月末日時点の株主名簿に同一株主番号で10単元以上を10回以上連続して記載されていること。
出典:公式開示 株主優待制度および長期保有株主優待制度の変更(追加)に関するお知らせ(2026年5月15日確認)
判定条件
2単元以上の長期優待は保有単元数と継続保有期間が条件。1株のみを保有して権利確定日に200株へ増やすだけでは長期優待対象とは扱いにくい。
1株継続+判定日株数の扱い
最終権利日だけ規定株数では不可
2026年3月末対象分から基準日を3月末へ変更。2027年はシェア型優待の予定があるが、長期保有株主優待の必要株数条件は2単元以上と読める。
株価指標
有効な通期予想EPSがないため、会社公表の直近通期実績を使用しています。
EPSが赤字・ゼロのためPERは算出しません。
- 実績PER(直近通期)
- —
- 実績EPS(直近通期)
- -16.73円
- PBR
- 10.42倍
EPS対象期間:2024-10-01 ~ 2025-09-30 / 会社開示(2025-11-14)
計算に使用した株価:1,912.00円(2026-09-24) 株価の取得元
BPS基準日:2026-06-30 / 純資産の出典
実績PERは過去の利益に対する倍率で、今期の見通しを表すものではありません。一時利益や事業再編の影響にも注意して比較してください。予想PERと実績PERは分けて比較します。
基本情報
- 市場
- 東証グロース
- 業種
- 情報・通信業
- 株価
- ¥1,791
- 最低必要株数
- 700株
- 最低取得額
- ¥1,253,700
- 優待回数
- 1回 /年
※ 株価と最低取得額は 2026年10月2日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 3月
- 権利確定日
- 2027年3月31日
- 長期保有条件
- あり(詳細は長期優待の条件を参照)
- 更新日
- 2026年5月15日
利回り情報
- 配当利回り(予想)
- 0.00%
- 優待利回り
- 2.39%
- 総合利回り(予想)
- 2.39%
- 優待の価値
- ¥30,000
会社概要
デジタルプラスは、金融とIT技術を組み合わせたという意味である「フィンテック」に関する事業をおこなう会社です。 外部サービスを利用して獲得した他社のポイントを、電子マネー・ギフトカードなどへ交換できるサービス「デジタルウォレット」を提供しています。 また、事業者向けに、amazonギフト券やdポイントなどをメールでかんたんに贈ることができるサービス「デジタルギフト」を提供。「アンケート回答の謝礼」や「キャンペーンのプレゼント」といったシーンに利用されています。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
2027年3月権利分より、優待品である「デジタルギフト」の贈呈方法が「該当株主に総額3,000万円が分配される方式」に変更されます。
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
一次情報へのリンク
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月2日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2026年5月15日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月2日株価・最低取得額の基準日です。
デジタルプラスの優待は、自社サービスのデジタルギフトが中心で、金額の見え方としてはかなり強めです。とくに 700株区分の内容は存在感があり、暗号資産やデジタル決済、ギフト交換サービスに関心のある人にはかなり印象に残りやすい優待だと思います。一般的な金券優待とは違い、会社のサービスそのものを通じて受け取る仕組みなので、企業の特徴が優待に濃く出ています。
会社はフィンテック領域でデジタルウォレットやデジタルギフトのサービスを展開しており、優待内容はその本業とまっすぐつながっています。株主が自社サービスを実際に使うきっかけになるため、単なる株主還元以上に「サービス理解を深めてもらう」意味合いも強そうです。自社代表との 1on1 ランチのようなユニークな要素まで含まれていて、かなり個性の強い制度です。
一方で、今後は優待の配分方法が変わる予定もあり、制度そのものの変化には注意が必要です。こうした銘柄は、金額だけでなく仕組みも含めて理解しておくことが大切です。それでも、自社サービス型の優待としては非常に面白く、関心のある人には強く刺さります。ユニークさを楽しめる人に向いた一社です。