
明豊エンタープライズ(8927)の株主優待を、権利月・取得額・利回り・保有条件の観点で整理しています。
最低取得額は¥980,000です。保有期間の条件は、優待内容と公式案内で確認してください。総合利回りは4.49%です。
- 権利確定月
- 4月・10月
- 最低取得額
- ¥980,000
- 総合利回り
- 4.49%
- 長期優待
- なし
もらえる優待
デジタルギフト(×年2回)
2,000株 10,000円 相当
※2026年10月末基準分より、対象株数が1,000株以上から2,000株以上へ変更され、優待額は8,000円相当から10,000円相当に変更されます。
利用方法
デジタルギフトは、受け取り後に案内に従って対象のポイント・電子マネー・ギフト券などへ交換して利用する形式です。交換先や金額単位の詳細は発行時の案内をご確認ください。
持ち越し・付帯条件の確認
長期優待制度: なし株価指標
会社公表の通期予想EPSを使用しています。
- 予想PER
- 5.50倍
- 予想EPS
- 91.52円
- PBR
- 1.24倍
EPS対象期間:2026-08-01 ~ 2027-07-31 / 会社開示(2026-09-14)
計算に使用した株価:503.00円(2026-09-24) 株価の取得元
BPS基準日:2026-07-31 / 純資産の出典
実績PERは過去の利益に対する倍率で、今期の見通しを表すものではありません。一時利益や事業再編の影響にも注意して比較してください。予想PERと実績PERは分けて比較します。
基本情報
- 市場
- 東証スタンダード
- 業種
- 不動産業
- 株価
- ¥490
- 最低必要株数
- 2000株
- 最低取得額
- ¥980,000
- 優待回数
- 2回 /年
※ 株価と最低取得額は 2026年10月2日 時点のデータです。
権利確定情報
- 権利確定月
- 4月・10月
- 権利確定日
- 2026年10月31日
- 長期保有条件
- なし(詳細は持ち越し・付帯条件の確認を参照)
- 更新日
- 2026年7月10日
- 優待ニュース反映
- 2026年7月10日
利回り情報
- 配当利回り(予想)
- 3.47%
- 優待利回り
- 1.02%
- 総合利回り(予想)
- 4.49%
- 優待の価値
- ¥10,000
会社概要
明豊エンタープライズは、首都圏を中心に賃貸マンションの企画・開発をおこなっている会社です。東京都23区内かつ駅から徒歩10分以内という立地にこだわり、新築の投資用賃貸住宅を手がけています。 展開するブランドには、白い外壁と石造りの堅牢さを表現したデザインが特徴の「EL FARO」と、スペインの観光地ミハスをモチーフとした「MIJAS」などがあります。
優待の特徴と使い勝手
変更履歴
2026年10月権利分より、対象株数が2,000株以上へ引き上げられ、デジタルギフトは10,000円相当へ変更されます。
優待関連の開示・ニュース履歴
出典・更新日
公式IR・開示資料と、データ更新日を確認できます。
更新鮮度
- ページ最終更新
- 2026年10月2日優待情報や関連ニュースを反映した日付です。
- 優待データ更新
- 2026年7月10日優待内容・開示情報の更新日です。
- 株価データ更新
- 2026年10月2日株価・最低取得額の基準日です。
- 最新ニュース反映
- 2026年7月10日明豊エンター、優待を2,000株以上へ変更し配当予想も増額
明豊エンタープライズの株主優待は、年2回、2,000株以上で10,000円相当のデジタルギフトがもらえる制度です。2026年10月権利分から、対象株数は1,000株以上から2,000株以上へ引き上げられます。一方で、1回あたりの優待額は8,000円相当から10,000円相当に増えます。
デジタルギフトの魅力は、受け取ったあとに自分の使いやすい形へ変えられることです。QUOカードPayやAmazonギフトカード、各種電子マネーのような交換先が用意されることが多く、日常使いのしやすさではかなり優秀です。年2回という点も大きく、1回ごとの印象だけでなく、年間で見たときの満足感が出やすいです。優待としての派手さと実用性を両立しやすい制度と言えます。
明豊エンタープライズは首都圏の投資用賃貸住宅開発を主力とする会社で、駅近や都心立地にこだわったマンションブランド展開に強みがあります。本業はかなり不動産投資寄りですが、優待はあえてシンプルで利用しやすいものに寄せており、そのギャップも面白いです。自社施設の割引ではなく、誰にでも価値が分かりやすいデジタルギフトを採用しているため、株主還元としての見え方はとても良いです。
もちろん、必要株数は2,000株からなので、気軽に試すというよりはかなり腰を据えた保有前提です。優待額は増えますが、最低投資額も大きくなるため、変更後は利回りだけでなく配当や業績の見方も合わせて判断したい銘柄です。デジタルギフトを日常で使いこなせる人には引き続き分かりやすい制度ですが、取得条件の重さは以前より意識しておきたいところです。